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応用情報技術者を取得して年収アップ！資格概要やメリットなどを解説
2024年01月29日
資格取得は、エンジニアにとって年収アップにつながる有効なアプローチです。ただし、難易度が低い資格を取っても期待通りの成果は出ない可能性もあります。「応用情報技術者」は、IT上級者向けで基本情報技術者よりもレベルが1段高い資格です。取得が難しい分、年収が大きく上がることを見込めます。本記事では、応用情報技術者の資格概要と取得者の平均年収を紹介したあと、取得によるメリットや注意点などについて解説します。
目次- 応用情報技術者とはどんな資格？
- 応用情報技術者取得者の平均年収
- 応用情報技術者の取得によって期待できるメリット3選
- 転職や就職で役立つ
- フリーランスとして独立も可能
- 資格や報酬金がもらえる場合がある
- 応用情報技術者を目指す際の注意点
応用情報技術者とはどんな資格？
応用情報技術者とは、IT人材に求められるスキルや知識を証明できる国家資格です。同様の国家資格としては、基本情報技術者も有名ですが、その上位に当たるものとして知られています。ITSSのレベル3という高い難易度を誇り、基本情報処理技術者よりも取得難易度は高いです。合格率は、約2割程度と低いため、何度も試験にチャレンジする人も珍しくありません。早期の取得を目指すなら、試験の特徴を押さえて十分に対策する必要があります。出題内容が広範囲にわたることは、基本情報技術者の試験と同じです。ITに関する問題が多いのは当然ですが、それ以外にマネジメントやストラテジーなどの知識を問う内容も出題されます。
なお、試験の申し込みに際して年齢制限はなく受験者の平均年齢は29歳となっています。理系の大学生なども受けていますが、主な受験者層は、現場で数年の経験を積んだITエンジニアです。この資格に有効期限や更新に必要な手続きはありません。期限による失効のルールがないため、取得後はスキルや知識を証明する効果を永続的に得られます。
応用情報技術者取得者の平均年収
日本全体の年収の平均値は約450万円で、中央値は約400万円です。
一方、応用情報技術者を取得しているエンジニアだけに限定した場合、平均年収は450万～650万円程度といわれています。日本全体の平均値と比較して高収入なため、資格を取得する成果は大きいと判断できるでしょう。前述のように、応用情報技術者の受験者は経験豊富な人が多く、資格取得者のなかには高い職位を持っている人もいます。例えば、プロジェクトリーダーやプロジェクトマネージャーなどの管理職に就いている人も多い傾向にあります。
高度IT社会のビジネスシーンにおいて、応用情報技術者は非常に注目度の高い資格です。そのため、雇用時の労働契約や企業の就業規則によっては通常の給与とは別に資格手当が支給されるケースもあります。また、取得と同時に報奨金を与える企業も増えてきました。高度なIT人材として昇給しやすく、このような上乗せもあるため、平均年収が高くなるという見方もあるようです。
応用情報技術者の取得によって期待できるメリット3選
応用情報技術者の取得を目指す人が多い理由として、メリットをたくさん期待できることが挙げられます。メリットのなかで代表的なのは、「転職や就職で役立つ」「フリーランスとして独立が可能」「資格や報酬金がもらえる場合がある」の3つです。ここでは、それぞれのメリットを詳しく解説していきます。
転職や就職で役立つ
システムエンジニアは、現代のビジネスシーンにおいて需要が高い職種です。特に、応用情報技術者を取得済みのシステムエンジニアは、さまざまな分野の知識を習得しており、多くの企業で重宝されています。この資格を持っていると、システム開発だけでなく経営戦略やマネジメントの能力をアピールすることもでき、仕事の幅を広げられるため、転職活動でもかなり有利になることが期待されます。もちろん、高度IT社会に欠かせないネットワークやセキュリティに関しても、全般的な知識の証明ができるため、サーバーエンジニア等、他のエンジニア職についても資格を持っていることでアピールに繋がるといえるでしょう。
また、国家資格ということもポイントです。業務独占資格ではありませんが、情報系の資格を重視する企業は多い傾向のため、履歴書に書いておけば書類選考で好印象を与えやすくなります。基本的には、ITエンジニアが経験を積んだうえで目指す資格ですが、理系の大学生が取得するメリットも大きいです。誰でも受験できるため、事前に合格しておけば就職活動でアピールしてライバルたちとの差別化を図れます。
フリーランスとして独立も可能
応用情報技術者の資格を持っているだけでなく、実務経験もしっかりと積んでいる場合はシステム開発などの業務を独力で遂行可能なレベルに達しています。つまり、フリーランスになって活躍する土台ができており、そのチャンスを企業から独立して活かすことも可能です。実際に独立するときは、名刺や経歴書に「応用情報技術者の取得者」と明記すると良いでしょう。なぜなら、それを見た顧客からの信頼性が高まり、仕事が受注しやすくなることが期待できるからです。
実績やスキルなどによって、フリーランスとして働くエンジニアの収入には差があります。平均年収は700万～1000万円程度のため、傾向としては企業で働くエンジニアよりも高収入です。なお、会社員と違って給与からの天引きがないことも、個人で仕事をするフリーランスの魅力といえます。これからも高度IT社会は成長を続けるため、情報セキュリティのニーズも高くなっていく一方です。情報セキュリティに熱心な企業で応用情報技術者を取得し、しっかりとキャリアを積んでいけば、コンサルタントとして独立する道も見えてきます。
資格や報酬金がもらえる場合がある
応用情報技術者の取得を条件として、従業員に企業独自の特別な資格を与えるケースもあります。「プロジェクトリーダーになれる」といった実務的なものや、「資格手当を支給してもらえる」といった給与面に関するものが代表的です。応用情報技術者の資格手当の具体的な金額は、企業によって異なります。月に5000〜2万円ほどが相場であり、取得後はこれを毎月受け取れるため、その積み重ねで年収アップが可能です。また、報奨金という形で一時金を支給する企業もあり、こちらの相場は月に5万～20万円程度となっています。
上記の資格や報奨金は、大きなメリットですが、すべての企業が用意しているわけではありません。もし、それらを目当てに応用情報技術者を取得するつもりであれば、自社の制度を事前に確認しておく必要があります。今後もITの需要拡大という見通しがあるため、情報系の有用な資格に対して、このような制度を採用する企業は増えていくでしょう。
応用情報技術者を目指す際の注意点
応用情報技術者は、簡単に取得できる資格ではありません。前述のように、難易度が高いため、ITの知識を持たない初心者が受験する場合、勉強が500時間以上程度必要とされています。中途半端な気持ちで資格取得に臨むと、挫折するリスクがあるため、取得に向けて決意をしっかりと固め日々の努力を続けていくスタンスが不可欠です。なお、試験形式は午前がマークシートで午後が記述問題と2つに分かれています。午前の試験が基準点を超えたときのみ、午後の試験も採点してもらえる仕組みのため、資格を取得するには午前と午後のどちらも対策しなければなりません。
また、午前の試験に合格しても次回の受験で午前の試験は免除されません。免除されると勘違いしている人もいますが、そのような制度はないので気をつけましょう。不合格の場合、次回は午前の試験から全て受けなおすことになります。
資格については、応用情報技術者に独占業務がない点についても理解が必要です。国家資格ではあるものの、これを取得していないと行えない業務はないため、合格した＝年収アップとは必ずしも結び付きません。持っていることで評価されやすい/メリットに繋がる可能性がある資格ということは事実ですが、取得したから必ず評価に繋がるわけではない、ということを念頭に置きましょう。あくまでも、応用情報技術者はIT業界で有効な資格となっています。他の業種での就職や転職を検討している場合、メリットが小さくなることも多いので、注意しましょう。
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